少し大げさなタイトルに見えるかもしれませんが、
個人的にはマジでそう思います。
もちろん前提として、
ある程度の収入があって
住民税を収める人であることが条件ですが！
これに当てはまる人で、
未だふるさと納税の制度を利用していないなら
ぜひこの機会にふるさと納税のしくみを知り
実際にふるさと納税をして返礼品を受け取ってみてください。
きっと、
「もしタイムマシンで過去に戻って一つだけやり直せるならふるさと納税しよう」
と思いますよ（笑）
ふるさと納税とは
ふるさと納税とは、
自分のふるさとや応援したい地域など
好きな自治体へ寄付をできる制度です。
多くの自治体ではふるさと納税をしてくれた人に対して
その地の特産品やお礼の品を用意しています。
また、
ふるさと納税をしたら簡単な手続きをするだけで
所得税・住民税の還付や控除を受けることができる
素敵な制度となっています（笑）
控除限度額と自己負担額
税金が還付・控除されると言っても、
無限にされるわけではありません。
（寄付自体は好きなだけできますが）
収入や家族構成によって、
控除限度額というのがあります。
また、
控除限度額の範囲内であっても
寄付金額が全額控除されるわけではなく
寄付金額から2,000円を差し引いた額が、
住民税から全額控除されます。
控除限度額の計算方法
還付・控除額の限度額は以下の計算式で計算できます。
●所得税からの還付
=（ふるさと納税の寄附金額 － 2,000円）×（所得税の税率（0～45%)×1.021）
●住民税からの控除（基本分）
= （ふるさと納税の寄附金額 － 2,000円）×10％
●住民税からの控除（特例分）
= （ふるさと納税の寄附金額 － 2,000円）×（90％－所得税率×1.021）
まあ、
ハッキリ言ってめんどくさいと思うので（笑）
以下に実質負担2,000円でできる寄附金上限額の一覧を
独身または配偶者控除なしのパターンと
夫婦のみ配偶者控除ありのパターンの2パターンを出しておきます！
| 年間給与収入 | 独身または配偶者控除なし夫婦 | 夫婦のみ（配偶者控除あり） |
| 300万円 | 28,000円 | 19,000円 |
| 350万円 | 34,000円 | 25,000円 |
| 400万円 | 43,000円 | 33,000円 |
| 450万円 | 53,000円 | 41,000円 |
| 500万円 | 61,000円 | 49,000円 |
| 550万円 | 70,000円 | 61,000円 |
| 600万円 | 77,000円 | 68,000円 |
| 650万円 | 98,000円※1 | 76,000円 |
| 700万円 | 109,000円 | 85,000円 |
| 750万円 | 120,000円 | 109,000円 |
| 800万円 | 131,000円 | 120,000円 |
| 850万円 | 141,000円 | 130,000円 |
| 900万円 | 153,000円 | 141,000円 |
| 950万円 | 165,000円 | 153,000円 |
| 1000万円 | 177,000円 | 165,000円 |
| 1500万円 | 384,000円 | 380,000円 |
※1：給与収入が650万円の場合寄付をすることで課税所得金額が330万円以下となり所得税率が変動し自己負担額が2,000円ではなくなります
※表はあくまでも目安となります。年収や家族構成、その他控除額によって変動しますので、正確な金額は税理士などにお問い合わせください。
簡単に説明すると
ちょっと堅苦しく書いたので、
イマイチ魅力が伝わりづらいかもしれません。
簡単に説明すると、
18,000円税金を収めて何ももらえないか
20,000円ふるさと納税して返礼品をもらうか
といった感じです！！
ふるさと納税をしなかったところで、
住民税などはどうせ収めなければいけません。
それならただ住民税を収めるより、
ふるさと納税して返礼品をいただいたほうが絶対お得じゃなですか？？
ふるさと納税はあなたが思ってるよりめんどくさくない
どうせ収める税金を、
自治体を選んでふるさと納税にするだけで実質自己負担2,000円で返礼品をもらえる
超オトクな制度のふるさと納税ですが、
「なんかめんどくさそう」
と思って未だにふるさと納税をしたことがないという人が
管理人の周りにもけっこういます。
しかし実際にはふるさと納税は、
そこまでめんどくさいものではありません。
クレジットカードで寄付できる
まずふるさと納税の仕方ですが、
今ではふるさと納税のポータルサイトがたくさんあります。
そこで寄付したい自治体・欲しい返礼品を選び、
クレジットカードで寄付するだけで返礼品が届きます。
これまでアマゾンや楽天、
その他ネットショッピングをしたことがある方なら
同じ要領でできますし
ネットショッピングしたことない方でも
クレジットカードさえあればものの5分で寄付が出来ます！
控除申請もカンタン
寄付を行ったら、
そのことを申請することで税金の控除を受けられます。
この申請がめんどくさそうに感じる一番の要因かと思いますが
実際はそんなことはありません。
特に、
普段確定申告が必要ない会社員の方などは、
ワンストップ特例制度というものを利用すれば
”寄付した自治体から送られてくる申請書にサインをして返送するだけ”
です！！
このワンストップ特例を利用できるのは、
確定申告が必要ない方やその年の寄付が5自治体までなどいくつか条件がありますが、
そもそも確定申告をする人はふるさと納税をしてもしなくても確定申告をするので
ふるさと納税をしたところでそれほど負担は増えません。
もし収入が多くて寄附金上限額が多い方でも、
寄附先を5自治体以内にするようにすればいいと思います。
それに6自治体以上になっても、
会社で年末調整してもらってる会社員ならふるさと納税だけの確定申告はかなりカンタンですよ。
（私もふるさと納税の申告の為だけに確定申告をしたことがあります）
まずは実際にふるさと納税をしてみよう！
今までふるさと納税をしたことない方は、
この機会にぜひ一度ふるさと納税をして
返礼品を受け取ってみてください！！
一度やってみればきっと、
「なんで今までこんなに素晴らしい制度を利用しなかったんだ！！」
と思うはずです（笑）
ふるさと納税に限らず、
日本には少し行動を起こすだけで得する制度がたくさんあります。
「知ってるか知らないか」
「やるかやらないか」
たったそれだけで、人生は大きく変化してきます。
私はこのサイトでそんな制度をなるべく記事にしようと思うので、
読者であるあなたはぜひ”行動”を起こしてください！！
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